採用は面接から始めてはいけません ──まず「仕事を見せる」会社が選ばれる理由

杉山 晃浩

はじめに|その面接、実は“ミスマッチ製造機”かもしれません

「まずは面接をして、人となりを見たい」
「会って話せば、だいたい分かる」

多くの中小企業が、採用をこの発想から始めています。
しかし、その結果どうなっているでしょうか。

  • 面接はうまくいったのに、辞退された

  • 入社後に「思っていた仕事と違う」と言われた

  • 数か月で辞めてしまった

こうした事態が続いているのであれば、
問題は人ではなく、採用の順番にあります。

結論から言います。
採用は、面接から始めてはいけません。


第1章|面接を先にすると、なぜミスマッチが起きるのか

面接は、本来「相互理解」の場です。
しかし、仕事の実態が共有されていない状態で行う面接は、
どうしても次のようなズレを生みます。

  • 応募者は、求人票と想像で話す

  • 企業は、理想像を前提に質問する

  • お互いに“良く見せる”会話になる

結果として、
現実の仕事が話題に上らないまま評価が進む
という状態が起きます。

これは、どちらかが悪いわけではありません。
情報が不足したまま判断しているだけです。


第2章|応募者が本当に知りたいのは「仕事内容」です

応募者が一番知りたいことは何でしょうか。

給与でしょうか。
休日でしょうか。
人間関係でしょうか。

もちろん、それらも重要です。
しかし、最終的に応募者が判断するのは、
**「自分がこの仕事を続けられるかどうか」**です。

  • 実際の一日の流れ

  • 現場の雰囲気

  • 忙しさの度合い

  • 大変な部分

これらを知らないまま面接に進んでも、
本当の意味での判断はできません。


第3章|「まず仕事を見せる」会社が選ばれる理由

会社見学や業務説明を選考前に行う会社では、
次のような変化が起きます。

  • 面接辞退が減る

  • 入社後の「思っていたのと違う」が減る

  • 面接が具体的になる

なぜか。

応募者が、
自分で納得して選考に進んでいるからです。

「見たうえで、それでもやりたい」
この状態で来る応募者は、
面接の質も、入社後の定着率も違います。


第4章|会社見学は“選考”ではなく“情報提供”です

ここで誤解されがちなのが、
「会社見学=選考の一部」という考え方です。

違います。

会社見学や業務説明は、
評価の場ではありません。

  • 質問してもいい

  • 不安を口にしてもいい

  • 合わないと感じて断ってもいい

そういう場として設計することが重要です。

この位置づけを間違えると、
応募者は本音を隠します。


第5章|「選考前見学」を入れると辞退が減る本当の理由

会社見学を選考前に入れると、
一見すると「手間が増える」ように見えます。

しかし、実際には逆です。

  • 面接後辞退が減る

  • 内定後辞退が減る

  • 早期離職が減る

つまり、
後工程のロスが大幅に減るのです。

採用は、
「前に時間をかけるほど、後が楽になる」
という構造を持っています。


第6章|選考前の会社見学で、企業側が得られるもの

会社見学は、応募者のためだけのものではありません。
企業側にも大きなメリットがあります。

  • 応募者の反応が分かる

  • 無理をしていないかが見える

  • 現場との相性が分かる

特に重要なのは、
説明を聞いた後の応募者の質問です。

ここに、
本音と覚悟がはっきり表れます。


第7章|中小企業こそ「順番」を変えるべき理由

大手企業は、
ブランド力や待遇で一定数を集められます。

しかし、中小企業は違います。

だからこそ、

  • 隠さない

  • 盛らない

  • 先に見せる

この姿勢が、
信頼そのものになります。

仕事を見せることは、
弱みを見せることではありません。

誠実さを見せることです。


第8章|実務でのおすすめフロー

実務的には、次の順番がおすすめです。

  1. 応募後、電話またはメールで初期接触

  2. 選考前の会社見学・業務説明

  3. 応募者が納得した上で面接

  4. その後に書類・評価を行う

この順番にするだけで、
採用の景色は大きく変わります。


おわりに|採用は「選ぶ前」に「見せる」時代です

採用は、
企業が一方的に選ぶ時代ではありません。

応募者も、
慎重に選んでいます。

だからこそ、

  • 面接で見極める前に

  • 判断する前に

  • まず仕事を見せる

この順番が、
結果的に最も合理的で、
トラブルの少ない採用につながります。

採用は、面接から始めてはいけません。
仕事を見せるところから始める。

それが、
これからの中小企業が選ばれるための
現実的な採用戦略です。

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