杉山 晃浩

　産労総合研究所の調査によると、スタッフ１人あたりの教育費用の平均額は次の通りです。

①299人以下規模…41,353円/人　

②300～999人規模…48,056円　

③1000人以上規模…35,147円

　大企業では、対象人数が多いなどの理由によりスケールメリットが発生したり、教育専任スタッフの存在があるため、１人あたりの教育費用は抑えられていることが読み取れます。一方で、中小企業でもしっかりと教育にお金をかけていることが明確になります。

　では、貴社の現状はどのようになっているでしょうか？

　50人規模の会社であれば、41,353円×50人＝2,067,650円/年の教育費が平均値となります。

　10人規模の会社であれば、41,353円×10人＝413,530円/年の教育費用が平均値となります。

　つまり、自社でどの程度の教育費用をかけておくべきなのか、この平均値を参考にされると良いでしょう。

　もしも、貴社の教育費用が平均値未満であれば、他社と比較してスタッフの成長速度が遅かったり、スタッフが育たずに離職してしまうことも十分考えられます。

　急速な少子高齢化による労働力不足、アフターコロナでの働き方の急激な変化などの影響を考慮すれば、現有スタッフの能力を効果的に高めるために、しっかりとした社員教育を施さなければならないと結論付けられませんか？

　社員教育は人的資源への投資であり、組織は社員の成長以上には成長しないことを理解すべきです。

　ダーウィンの『生き残る種とは、最も強いものではない。最も知的なものでもない。それは、変化に最もよく適合したものである。』との名言が私の頭をよぎります。