2025年4月12日 / 最終更新日 : 2025年4月12日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 社労士発！中小企業でもすぐできる健康経営のスモールスタート事例【どくだみ茶】 「健康経営」と聞くと、どんなイメージを持たれますか？ ・専門知識がないとできない？ ・大企業だけの話？ ・結局“お金”と“時間”がかかるだけ？ 実はこれ、経営者の皆さまからよく聞く「健康経営あるある」です。 私たち社会保…続きを読む
2025年4月10日 / 最終更新日 : 2025年4月10日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 第7回：制度は“人を大切にする意思表示”──辞めない職場づくりを、今ここから 6回にわたってご紹介してきた、5つの雇用管理制度── 賃金規定制度 諸手当等制度 人事評価制度 職場活性化制度 健康づくり制度 どれも、社員が安心して働ける環境を整えるための仕組みです。 そして共通しているのは、制度が*…続きを読む
2025年4月9日 / 最終更新日 : 2025年4月9日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 第6回：健康づくり制度で“元気に働ける職場”へ！ 「最近、社員の元気がない」「健康診断の結果が悪い人が多い」――そんな悩みはありませんか？ 企業の持続的成長には“人”の力が欠かせません。その“人”の健康を守ることこそ、今注目されている健康経営の考え方です。 そして、社員…続きを読む
2025年4月8日 / 最終更新日 : 2025年4月8日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 第5回：職場活性化制度で“働きやすい空気”をつくる！チームの雰囲気改善が定着率を上げるカギ 「制度」と聞くと堅苦しく感じる方も多いですが、実は職場の“雰囲気”に関わる制度も助成金の対象になります。 その代表が「職場活性化制度」です。 これは、社員同士のコミュニケーションや表彰制度などを整えることで、職場の一体感…続きを読む
2025年4月7日 / 最終更新日 : 2025年4月7日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 第4回：人事評価制度で“納得感”を育てる！公平な評価がやる気と定着を生む 職場の不満としてよく挙げられるのが、「評価が不公平」「なぜあの人が昇格するのか分からない」といった“評価に対する不信感”です。 中小企業では、評価が経営者や上司の主観で決まってしまい、社員の納得を得られないケースが少なく…続きを読む
2025年4月6日 / 最終更新日 : 2025年4月6日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 第3回：諸手当等制度で“ちょっとした安心”をつくる！社員の生活支援が定着率を変える 給与本体の仕組みだけでなく、「手当」もまた、社員の定着に大きく影響する要素です。 特に、家庭を持つ社員や、通勤距離の長い社員、資格取得を目指す社員にとっては、手当があるかないかで職場への安心感が変わります。 「ちょっとし…続きを読む
2025年4月5日 / 最終更新日 : 2025年4月5日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 第2回：「賃金規定制度」で社員の不安をゼロに！納得感ある給与体系が辞めない職場をつくる 中小企業の多くが悩む「人材の定着」。 その背景にある大きな要因のひとつが、給与に対する不安や不満です。 「なぜこの給与なのか」「頑張っても給料が上がらないのでは」という不透明感が、社員のモチベーション低下や離職へとつなが…続きを読む
2025年4月4日 / 最終更新日 : 2025年4月4日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 第1回：「辞めない職場」をつくるカギは“制度”にあった！助成金を活用する５つの方法とは？ 人手不足が続く中小企業にとって、「せっかく採用した社員がすぐ辞めてしまう」という悩みは深刻です。 特に地方では、採用活動そのものが難しく、辞められてしまうと次の人を見つけるのも一苦労。従業員数が少ない会社ほど、一人の退職…続きを読む
2025年4月3日 / 最終更新日 : 2025年4月3日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 もう繰り返さないために：高齢社員の労災と向き合う企業の対応策 はじめに 高齢社員による労災事故――。 それは、もはや特別な出来事ではなくなってきました。高年齢者雇用安定法の改正により、企業は70歳までの就業機会確保が努力義務となり、多くの職場で65歳を超えて働く社員が増えています。…続きを読む
2025年4月1日 / 最終更新日 : 2025年4月1日 杉山 晃浩 社労士事務所経営者杉山からの提言 カスタマーハラスメントを考える ～受け手にも理由があるかもしれないという視点から見直す社員教育と組織の対応～ ■はじめに ～なぜこのテーマを取り上げるのか～ カスタマーハラスメント（以下、カスハラ）は、近年多くの企業で問題となっています。厚生労働省も企業向けマニュアルを策定するなど、対応が求められる時代です。 しかし現場で働く従…続きを読む
